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求人ID:48047 受付日:2025/02/04 更新日:2025/02/04

組織/人材開発・育成研修マネージャー候補【情報機器事業】

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  • 正社員
  • 大手企業
  • 土日祝休み
  • 年間休日120日以上
  • フレックスタイム制

組織/人材開発・育成研修担当【情報機器事業】

職務内容

(雇入れ直後)

当ポジションは、当社全体の視点でプロフェッショナル人財育成と組織開発を担い、社員研修の構想立案・企画・デザイン・デリバリーを通じて、ビジネスおよび組織の成長に寄与します。



組織・人財開発部門のリーダー/管理職(または候補)として、主に以下のような業務を担当していただきます。まずは1から対応いただく予定です。



1.教育研修のデザイン・デリバリーとプログラム/プロジェクトマネジメント(コンテンツ・オペレーションの設計・構築、ファシリテーション、運営、価値創出のモニタリングなど)

2.当社の経営課題や事業活動などに則した人財戦略の構築、教育研修制度の構想立案・企画

3.モチベーションや学習効果向上のための仕組みやツールの導入・活用(Learnng Communityづくり、デジタルツールやウェブサイトの活用など)

4.Learning dataの収集、分析、インサイト導出、レポーティングを通じたプログラムの継続的改善の取組み

5. 教育研修領域に留まらず、人事部門や他部門と共同し、人財が社内外で活躍・成長できる仕組みの構築や制度の見直し

6. 人財開発部門のリーダー(候補)として、チームを束ね、チームワークによる各種施策の立案・実行の推進



■研修例:

新入社員研修(入社者対象)、一般職昇格者研修、新任管理職研修、デジタルアップスキリング、リーダー育成プログラム、変革マネジメント研修、ほか社内外多数の研修プログラムあり



■この業務におけるやりがい・魅力

・経営のパートナーとして人財戦略をともに立案、展開することで自社の成長に貢献することができます。

・人財・組織開発という重要かつ普遍的なテーマに携わり、新しい手法やテーマを取り入れながら、自ら企画したプログラムやプロジェクトを展開・実行することで、自らのスキル向上につながります。

・研修を通じて社員のスキルアップやモチベーション向上に直接影響を与えることができ、組織の文化や価値観を育む重要な役割を担います。

・他部門との連携、ベンダーや外部講師との協力を通じて、多様な人々と協働する機会があり、新しい学び・刺激を得ることができます。

応募条件

【MUST】
・人事領域に限らず、経営層へのヒアリングや提案を含めたコミュニケーションを図りながら、戦略構築及び実行計画立案の経験をお持ちの方
・管理職としてのマネジメント経験やプロジェクトリーダーの経験(2~3年以上程度)

【WANT】
・人財サービス・コンサルティング会社における実務経験
・研修運営、研修商財の企画提案経験
・IT業界・デジタル技術動向についての知識、経験
・組織長・組織リーダーとして部門やチームを率いた経験

【求める人物像】
・考えることが好きで、ロジカルシンキングや仮説思考が得意な方。複雑な問題に対して論理的にアプローチし、効果的な解決策を見つけ出す能力が求められます。
・自ら課題を見つけ、解決策を提案し、実行に移せる方。プログラムやプロジェクトをリードし、社内外の関係者を含むチームをまとめる力が求められます。
・教育研修の企画・実行に関する実務経験があり、最新のトレンドや手法に関する知見のある方。教育学や人財開発に関する知識も歓迎します。

学歴:大学卒以上

勤務地

東京都

徒歩

屋内禁煙

雇用形態 正社員
給与

年収:500万円~900万円

賃金形態:月給制

月給:25万円~

賞与:年2回

固定残業制:無

勤務時間

9:15~17:40(休憩45分、実働7時間40分)

フレックスタイム制:有
コアタイム (コアタイムなし)

休日・休暇

完全週休2日制(土・日)、祝日、夏季、年末年始、年次有給休暇(入社日付与。初年度は入社月により異なり、2日~20日付与。次年度より20日付与)、リフレッシュ休暇、介護休暇、ストック休暇ほか

年間休日:125日

福利厚生

通勤手当:全額支給

諸手当::超過勤務手当、通勤手当、次世代育成手当、テレワーク手当など
福利厚生:慶弔見舞金制度、社員表彰制度、災害見舞金、確定拠出年金制度、共済会、従業員持株会、財形貯蓄、カフェテリアプランほか

昇給制度:有 年1回((4月))

社会保険:健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険

退職金制度:有

定年:有(60歳)

再雇用制度:有

在宅勤務制度:有

業種 商社(その他)
事業内容 複合機(MFP)・プリンター、印刷用機器、ヘルスケア用機器、産業用計測機器などの販売、並びにそれらの関連消耗品、ソリューション・サービスなど。
新規注力事業の強化・拡充のための開発、企画、マーケティングなど。

当社は、当社グループの中核事業である情報機器、医療機器、産業用計測機器、マーケティング全般のご支援などの販売・サービス提供を行う事業会社です。
グループにおいて、日本国内のお客様との接点を全て担当しており、デジタルイメージング(画像・データ)の技術やノウハウを活用した製品・サービスを展開。日本の社会や企業における課題を発見し、解決できる”新しい価値”を提供することで、社会やお客様の<進化>に貢献します。
設立 1947年10月
資本金 3億9710万円
売上高 1407億3300万円
従業員数 3245人